JANコードとは？導入方法からメリットまで徹底解説！

JANコードとは確実に商品を識別するためのバーコードシステムで、この13桁もしくは8桁の番号は、商品自体やその在庫、販売状況の管理など、多数の商品を扱う店舗には欠かせない役割を果たしています。日常的な商品にも当たり前に使われているので、目にする機会は多いでしょう。

効率的な商品流通を実現するために、導入を検討している方もいるのではないでしょうか。

今回は、JANコードの基本情報や構成、作成方法、メリットについて詳しく解説します。導入を検討中の方や、登録から運用までの流れに不安がある方は、ぜひ参考にしてください。

JANコードとは

JAN（ジャン）コードとは『Japanese Article Number』の略で、日本で一番有名な商品識別コードです。日常的に購入する商品のバーコードと共に書いてある番号ですので、知らずに目にしている機会が多いのではないでしょうか。

この番号は商品ごとに設定されており、「どの事業主のどの商品か」という情報を明確にするために使われます。

また、JANコードは基本的に商品のパッケージに記載され、バーコードリーダーで読み取って利用する仕組みが一般的です。「どの商品が売れたか」という記録がすべて残るため、在庫や売り上げの管理に役立ちます。

そのためJANコードの利用は、店舗型のお店だけではなくECサイトなどで商品管理をする際にも大変便利です。

ちなみに「JANコード」という呼称は日本のみで使われており、世界的にはEANコード（European Article Number）やGTIN-13、GTIN-8など、種類によって使い分けられています。

国際標準であるEANコードと同じように使用できるので、海外で商品を販売する際にも問題なく、グローバルな取引でも有効であることからさらに注目度が高まっています。

データの構成にはどのような決まりがある？

JANコードは、前述のとおり13桁や8桁の数字で構成されています。どちらの場合でも設定方法は共通で、GS1事業者コード・商品コード（商品固有の番号）・チェックデジットの順番です。

ここではその内訳について解説いたします。

GS1事業者コードとは

JANコードの最初の部分の番号です。

最初の2桁（もしくは3桁）は国コードを表し、日本の国コードは「45」もしくは「49」と定められているため、日本の事業主の場合は常にどちらかが最初の二桁となります。

それに続く4〜7桁の番号は、事業者固有のものです。こちらの番号は事業者それぞれに付与されるため、海外を含むほかの事業者と被ることがありません。

商品コード（商品固有の番号）とは

一つ一つの商品に対して設定する番号を指します。こちらの番号は事業者が設定するもので、通常の場合は3桁（もしくは5桁）、短縮型の場合は2桁です。

このコードは、事業者が扱う商品を識別し、管理するために必要です。

同じ商品でも色違いやサイズ違いなどのバリエーションがある場合、異なる番号を設定できるため、在庫管理や販売状況の確認が簡単かつ効率的になります。

チェックデジットとは

正しく読み取られたかを確認するために必要な、JANコードの一番最後の一桁の数字です。

チェックデジットが設定されていることで、バーコードリーダーで読み取った際にエラーがなかったかを検証できます。

GS1事業者コードと商品コードを用いて、アルゴリズムに基づいた計算式を使用しながら算出します。

短縮型のJANコードとは

通常より短い8桁のJANコードで、「8桁JAN」とも表現される場合もあります。

JANコード導入済みの事業者が、主に通常サイズのバーコードを載せることが難しい小さな商品などを扱う際に使用されます。

たとえば、小さなお菓子や文房具、化粧品、市販薬などに使われることが多いです。

JANコードの始め方を詳しく解説

JANコードの取得には、まず一般財団法人流通システム開発センター（GS1 Japan）に申し込み、コードを取得する必要があります。

申請から実際に利用するまでの流れを4項目に分けて詳しく解説いたします。

① 事業者登録の申請をして、GS1事業者コードを取得

まずは一般財団法人流通システム開発センター（GS1 Japan）に申請をして、GS1事業者コードを取得します。手続きは、Webから申請が可能です。

この組織は、日本国内におけるJANコードの発行と管理を担当しています。

申し込みを行うと、GS1事業者コードという事業者固有の識別コードが付与され、事業者内のすべての商品に対して共通の番号となります。

Webで申し込み

インターネットサイト(https://www.gs1jp.org/code/jan/)にアクセスし、メールアドレスの登録、申請フォームへ必要事項を入力します。

それから登録申請料の入金を済ませると、約7営業日で「GS1事業者コード登録通知書」が郵送されます。

② 商品コードを設定

GS1事業者コードを取得後、商品一つ一つに商品コードを設定します。

この商品コードは事業者が好きなように設定できるため、管理がしやすい番号を自由に決めましょう。

同じ商品でもバリエーションがある場合はそれぞれ別の番号を設定し、まったく同じ商品には複数の番号を設定しないよう注意が必要です。

すでにEC事業を行われている場合は、すでに商品に割り当てている商品コードを利用しましょう。

③ チェックデジットを計算し、JANコードが完成

GS1事業者コードと商品コードを組み合わせて識別番号が完成したら、最後の一桁であるチェックデジットを計算します。

前述した通り、こちらの番号は入力や読み取り時のエラーを検知するために必ず必要です。

複雑な計算が必要なチェックデジットも、一般財団法人流通システム開発センター（GS1 Japan）が用意している計算フォームを使用すると簡単に算出できます。

https://www.gs1jp.org/code/jan/check_digit.html

④ JANシンボル（バーコード）にして印刷

JANコードが完成したら、バーコードの形で印刷をします。

自身でバーコード作成可能なソフトを利用して印刷するか、もしくは印刷業者に依頼して作成します。

バーコードはJIS 規格が詳細に定めている基準に適合している必要があるため、印刷業者に依頼をしたほうがスムーズな場合も多いです。

JANコードを利用するメリット7選

JANコードをスキャンして読み取り利用することで得られるメリットは数多くあります。

事業者にとって、具体的にどのようなメリットが得られるのかを以下の7選でご紹介します。

1. 人的ミスを未然に防げる

バーコードスキャンを使うことで、商品の読み取りが自動化され、手入力に伴うミスを大きく減らすことができます。これにより、商品の数量や価格の間違いを防ぎ、安心して販売管理・在庫管理が行えます。また、スタッフの負担軽減にもつながり、より効率的で正確な業務運営が可能になります。

2. 在庫管理が容易になる

JANコードのおかげで、商品が入出庫された際の情報がすぐに記録され、在庫状況がシステムを通じてリアルタイムで確認できるようになります。これにより、過剰在庫や品切れの心配が軽減され、適切なタイミングでの補充がしやすくなります。正確な在庫データに基づく作業は、よりミスのない在庫管理を実現します。

3. コストの削減や作業の効率化につながる

バーコードスキャンにより自動化されたデータ入力や在庫・発注管理のおかげで、手作業の部分が減り、全体的な業務効率がアップします。これにより、無駄な人件費や作業時間を削減でき、経営面でもメリットが大きくなります。正確なデータが業務分析に活かされれば、さらなる効率化と迅速な経営判断が期待できます。

4. ユーザーの信頼度向上につながる

バーコードスキャンを行うことで、正確な商品の販売履歴や移動履歴が記録されるため、お客様に安心して商品をお届けできます。商品の流通過程が透明になることで、リコールの際にも迅速に対応でき、企業としての信頼性が高まります。こうした取り組みが、長く信頼していただけるブランド作りにもつながります。

5. 販売データの取得ができる

JANコードを利用すると、各商品の売れ行きや在庫の動きを詳細に記録でき、豊富な販売データを取得できます。これらのデータをもとに、季節ごとの需要や商品ごとの売上パターンを分析することで、より効果的なマーケティングや販促活動を展開することが可能になります。

6. 海外での商品販売の後押しとなる

JANコードは国際的にも通用する商品識別方法です。海外での取引や流通の際にも、スムーズに商品の管理や情報交換ができるため、国際展開を考える企業にとって大きな安心材料となります。海外パートナーにも統一された情報を提供することで、信頼関係が築きやすくなります。

7. 他社の通販サイトでの販売が容易になる

多くの通販サイトやオンラインマーケットプレイスでは、JANコードが必須の情報とされています。正しいコード管理により、複数の販売チャネルでスムーズな出品や在庫管理が可能になり、消費者にも分かりやすい商品情報を提供できます。これによって、各サイトでの販売がより簡単になり、販路拡大に大いに役立ちます。

まとめ

JANコードは、たくさんの商品を扱う事業者にとって必要不可欠なツールの一つです。商品ごとに固有のコードを設定することで、商品の間違いや在庫不足などの出荷ミスを防ぎ、作業の効率化とコスト削減が可能になります。

また、グローバルな取引にも対応できるJANコードは、国際展開も後押しします。海外商品を含めてどの商品とも重複しないコードで商品を管理できることは、事業者にとって大変重要なメリットと言えるでしょう。

 

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